株式会社カンリー（本社／東京都品川区、代表取締役 Co-CEO／辰巳衛・秋山祐太朗）は、Googleビジネスプロフィール（GBP）の運用実績を分析した無料レポート「10万店舗超のビッグデータが示す GBP運用の『差がつく取り組みライン』とは」を公開した。レポートでは、同社が保有する10万店舗超の運用データを分析した結果、Googleマップ経由で成果を上げている上位20％の店舗には共通した運用傾向があることが明らかになったという。分析によると、成果を出している店舗は写真投稿や口コミ返信など一部の施策だけに注力するのではなく、Googleビジネスプロフィールの各種設定や情報更新を網羅的に実施している点が特徴として挙げられている。また、飲食業、小売業、サービス業の3業界別に分析を行い、それぞれの業界で成果を最大化するためのGoogleビジネスプロフィール運用の推奨値も紹介。業種によって求められる運用基準が異なることから、自社業態に適した運用指標を把握する重要性を示している。レポートではこのほか、成果を上げる店舗の具体的な運用基準に加え、本部と店舗が連携してGoogleマップ運用を定着させるための体制づくりについても解説している。同社が提供する「カンリー店舗集客」は、Googleビジネスプロフィールをはじめ、Yahoo!プレイスやAppleマップ、SNS、ホームページなど複数の店舗情報を一元管理できるクラウドサービス。店舗情報の管理効率化やデータ分析を通じた集客改善を支援している。