株式会社シンクロ・フード（本社／東京都渋谷区、代表取締役／大久保俊）は、同社が運営する「飲食店ドットコム」会員を対象に、飲食店における予約キャンセルの実態調査を実施した。調査では、無断キャンセルや直前キャンセルによる被害が深刻化している実態が明らかになった。ディナー売上の半数以上を予約客が占める店舗も調査は2026年4月15日から21日にかけてインターネットで実施し、飲食店経営者・運営者207件から回答を得た。回答者の71.5％が1店舗運営事業者で、所在地は東京都が48.3％を占めた。ディナー時間帯における予約客の割合については、「50%以上75%未満」が17.9％、「75%以上」が24.6％となり、ディナー売上の半数以上を予約客が占める飲食店は4割を超えた。予約が飲食店経営において重要な役割を担っていることがうかがえる。最大60人・80万円のキャンセル被害も発生無断キャンセルや直前キャンセルによる被害も顕在化している。キャンセルフィー対象となる予約キャンセルの発生頻度については、「年1回程度」が22.5％で最多となった一方、「年10回以上」と回答した店舗も18.0％にのぼった。過去に発生した最大のキャンセル被害については、平均予約人数が10.5人、平均被害額は約8万円となった。中には「60人」「80万円」といった大規模な被害事例も確認され、大人数予約や高単価コースのキャンセルが店舗経営に大きな影響を与えている実態が浮き彫りとなった。約3割がキャンセル対策を実施せずキャンセル対策については、「キャンセルポリシーを設定する」が45.9％で最多となった。予約確認の電話やSMS、LINE、メールなどを活用する店舗も見られた一方、「いずれも行っていない」は32.5％となり、約3割の店舗が十分な対策を講じられていない状況も明らかになった。また、キャンセルフィーの回収状況については、「全く回収できていない」が30.3％、「半分未満しか回収できていない」が18.0％となり、約半数の飲食店が十分に回収できていない結果となった。「全額回収できている」と回答した店舗は11.2％にとどまった。キャンセル問題を重要課題と認識する店舗が76％予約キャンセルを巡るトラブルについては、17.5％の店舗が「ある」と回答した。キャンセルポリシー未確認によるクレームや、キャンセル連絡の有無を巡るトラブル、支払い拒否やカスタマーハラスメントなどの事例が報告された。さらに、予約の無断キャンセル・直前キャンセルについて「重要な問題である」と回答した飲食店は56.2％、「やや重要な問題である」は20.1％となり、全体の76％が重要課題として認識していることが分かった。回答者からは、「席数が限られており機会損失になる」「コース用食材が無駄になる」「人件費負担が発生する」「スタッフのモチベーション低下につながる」といった声が寄せられた。