株式会社mov（本社所在地／東京都渋谷区、代表取締役／渡邊誠）は、「飲食店探しにおける検索手段とAI活用に関する意識調査」の結果を公表した。店舗情報の古さや不足を理由に、飲食店を候補から外した経験がある人は7割を超えた。調査は2026年9月7日から9日にかけて、過去1年間に飲食店を利用し、自分で店舗を調べて決定した20代から50代の男女を対象に実施した。スクリーニング調査には2,374人が回答し、このうち普段はAIを利用しているものの、飲食店選びには使ったことがない360人を本調査の対象とした。AIによる飲食店探しの経験者は33.7％スクリーニング調査で、AIを使って飲食店を探した経験を尋ねたところ、利用経験がある人は33.7％だった。AI自体は普段から利用しているものの、飲食店選びには利用していない人は42.2％となった。飲食店選びでAIを利用していない人が普段使用する検索手段では、グルメサイトやGoogleが中心となり、両者を利用する人は約76％を占めた。また、飲食店を探す際にAIを活用できることを「知らなかった」とする回答は50.8％だった。今後の利用意向については、「積極的に利用したい」と「利用してみたい」を合わせて42.5％となり、否定的な回答は17.0％だった。正確で新しい店舗情報の整備が課題に店舗選びに必要な情報については、メニューや価格に関する情報が不足している、または情報が古いと感じる回答がみられた。さらに、情報の不足や古さを理由に、候補に挙げていた飲食店を選択肢から外した経験がある人は7割を超えた。飲食店に関する検索手段がグルメサイトや検索エンジンからAIへ広がるなか、AIが参照する店舗情報の正確性や更新状況も、来店候補に選ばれるための重要な要素になる。営業時間、メニュー、価格、店舗写真などの情報が実際の営業状況と異なる場合、検索段階で候補から外される可能性がある。飲食店には、掲載媒体を問わず店舗情報を継続的に確認し、最新の状態に保つ運用が求められそうだ。